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不登校の子どもの病気の可能性は？
不登校の子どもが病気を抱えている可能性も少なくありません。ここでは、実際の統計データをもとに不登校と病気の関係性について見ていきましょう。
不登校児の約30〜40％が起立性調節障害を抱えている
不登校の子どもたちの中には、起立性調節障害という身体疾患が背景にあるケースが存在します。起立性調節障害は自律神経の働きが不安定になり、朝起きられない・立ちくらみ・動悸といった症状が現れる病気です。
朝になると体調不良を訴えるお子さんの場合、怠けではなく医学的な理由があるとも考えられます。特に思春期の子どもは急激な身体の成長に自律神経の発達が追いつかず、血圧のコントロールが難しくなることが大きな要因です。
中学生の時期に発症しやすく、午前中は症状が強く出る一方で、午後には回復する特徴があります。保護者からは「夕方には元気なので仮病ではないか」と誤解されやすいですが、起立性調節障害特有の症状パターンでもあるため、受診を検討しましょう。
不登校の背景に精神疾患がある割合と文部科学省の調査結果
文部科学省が実施した調査によれば、過去に不登校を経験した一定数の子どもが病気を理由としているという結果もあります。精神疾患や心身症は不登校の要因を占めており、適応障害・うつ病・不安症などが代表的です。
不登校と精神疾患は相互関係があり、学校でのストレスが精神的な不調を引き起こす場合があります。反対に、元々抱えていた精神的な課題が学校生活でのストレスとして表面化するケースもあります。
子どもの心の健康状態を見極めるには、睡眠・食欲・気分の落ち込み・イライラといった日常的な変化を観察しなければなりません。これらの症状が2週間以上続く場合は、精神疾患の可能性を考慮して専門家への相談を検討すべきです。
病気による長期欠席が増加している現状
病気を理由とした30日以上の長期欠席者数は近年増加傾向にあります。文部科学省の調査では、小学校・中学校ともに病気による長期欠席が前年度と比較して顕著に増加しています。
長期欠席の背景には身体疾患だけでなく、心身症や精神疾患が含まれている可能性が高いです。体調不良を訴えて学校を休む子どもの中には、実際に治療が必要な状態にある場合があります。
「不登校」として扱われていても、実態としては病気が原因である子どもが見落とされているのが現状です。適切な診断と治療を受けることで改善が見込まれるにもかかわらず、放置されてしまうケースが懸念されています。
不登校と病気の見逃しリスク
不登校の子どもが健康診断を受けられず、病気が見逃される危険性があります。学校で実施される定期健康診断は、子どもの健康状態を把握する重要な機会ですが、不登校で欠席すると受診の機会を失います。
起立性調節障害や貧血、甲状腺機能異常などは健康診断や血液検査で発見可能な疾患です。しかし学校に行けない状態が続くと、これらの身体疾患が未発見のまま放置されてしまいます。
保護者が「学校に行かないだけで元気そう」と判断しても、実際には治療が必要な病気が隠れている場合があります。不登校が続く場合は積極的に医療機関を受診し、身体面・精神面の両方から健康状態を確認することが大切です。
不登校の背景に隠れている病気の可能性
不登校の背景に隠れている可能性のある病気を7つ紹介します。
起立性調節障害
起立性調節障害は不登校の子どもに最も多く見られる身体疾患で、思春期の自律神経の機能不全により発症します。朝起きられない・立ちくらみ・めまいといった症状は午前中に強く現れ、午後には軽減するという特徴的な日内変動があります。
起立性調節障害は適切な診断と治療を受けることで症状をコントロールでき、学校生活への復帰が可能です。保護者や学校の理解とサポートを得ながら、焦らず段階的に回復を目指すことが重要になります。
うつ病・適応障害などの精神疾患
うつ病は気分の落ち込み・興味の喪失・意欲の低下が2週間以上続く精神疾患です。子どものうつ病は大人と異なり、イライラや反抗的な態度として現れることがあるため見逃されやすいです。
適応障害はストレスの原因となる出来事に対して、情緒面や行動面で過剰な反応が生じる状態を指します。学校での人間関係の問題や学習面でのプレッシャーがきっかけとなり、不登校につながるケースがあります。
これらの精神疾患は早期発見・早期治療が重要で、カウンセリングや認知行動療法などの心理療法が効果的です。症状が重い場合は薬物療法を併用することで、子どもが安心して過ごせる心理状態を取り戻せます。
不安症
不安症は過度な不安や恐怖が持続し、日常生活に支障をきたす精神疾患です。人前で話すことや他人の視線に強い恐怖を感じる『社交不安症』や、親から離れることに極度の不安を覚える『分離不安症』があります。
そのほか、突然の動悸・息苦しさ・めまいといったパニック発作が起こる『パニック症』もあり、学校に行こうとすると症状が出ることも。
これらの不安症は本人の意思では制御できないため、周囲の理解とサポートが不可欠です。認知行動療法は不安症の治療に効果があり、不安を感じる状況に段階的に慣れていく曝露療法が有効です。
症状が強い場合は抗不安薬を使用することで、子どもが安心して学校生活に戻れる土台を作ります。
発達障害
発達障害は脳の発達の特性により、コミュニケーションや行動面で困難が生じる状態です。医療機関を受診した不登校の子どものうち、半数以上が発達障害の診断を受けているという調査結果が報告されています。
ASD（自閉スペクトラム症）は対人関係の難しさやこだわりの強さが特徴で、ADHD（注意欠如多動症）は注意力の維持や衝動のコントロールが苦手です。感覚過敏により教室の音や光に敏感に反応したり、暗黙のルールが理解できず孤立したりすることがあります。
発達障害への支援は早期発見と適切な教育への配慮が鍵となり、個別の指導計画を作成することが重要です。配慮を受けながら学校生活を送ることで、子どもの自己肯定感を保ちながら成長をサポートできます。
鉄欠乏性貧血・甲状腺機能異常
鉄欠乏性貧血は体内の鉄分が不足し、酸素を運ぶヘモグロビンが減少する疾患です。疲れやすさ・めまい・立ちくらみ・集中力の低下が主な症状で、成長期の子どもや月経のある女子に多く見られます。
甲状腺機能異常は甲状腺ホルモンのバランスが崩れ、体調に様々な影響を及ぼす病気です。甲状腺機能低下症では倦怠感・無気力・体重増加が現れ、甲状腺機能亢進症では動悸・イライラ・体重減少が特徴的です。
これらの疾患は血液検査で診断でき、適切な治療を受けることで症状が改善します。鉄欠乏性貧血は鉄剤の服用と食事改善、甲状腺機能異常は薬物療法により正常な状態に戻せます。
過敏性腸症候群・慢性頭痛
過敏性腸症候群は腸に器質的な異常がないにもかかわらず、腹痛や下痢・便秘が繰り返し起こる疾患です。ストレスや不安が症状を悪化させるため、学校に行く前の朝に腹痛を訴えるパターンが多いです。
慢性頭痛は片頭痛や緊張型頭痛が該当し、頻繁に頭痛が起こることで日常生活に支障をきたします。片頭痛は脈打つような痛みと吐き気を伴い、光や音に敏感になるのが特徴です。
これらの症状は心身の緊張やストレスと密接に関係しており、心理的なケアが治療の一部となります。生活習慣の見直しやリラクゼーション技法に加え、必要に応じて薬物療法を行うことで症状をコントロールできます。
睡眠障害
睡眠障害は寝つきが悪い・夜中に何度も目が覚める・朝起きられないといった睡眠の問題が続く状態です。昼夜逆転の生活リズムになると、朝起きて学校に行くことが身体的に困難になります。
メラトニンという睡眠ホルモンの分泌リズムが乱れると、夜に眠気を感じられなくなるのです。スマートフォンやゲームの使用により夜更かしが習慣化すると、体内時計がずれて睡眠障害を引き起こします。
睡眠障害の治療は生活習慣の改善が基本で、就寝時間と起床時間を一定に保つことが重要です。光療法や薬物療法を組み合わせることで、正常な睡眠リズムを取り戻し、朝から活動できる身体に整えられます。
不登校で病気の可能性を疑うべき症状チェックリスト
不登校で病気の可能性を疑うべき症状チェックリストを6つ紹介します。
身体的なサイン
不登校の背景に病気がある場合、頭痛・腹痛・吐き気・めまい・発熱といった身体症状が繰り返し現れます。病院で検査を受けても明確な異常が見つからないケースが多く、保護者は「仮病ではないか」と疑ってしまうことも少ないでしょう。
しかし心身症や起立性調節障害では、実際に身体的な苦痛が生じているにもかかわらず、検査では異常が検出されない場合があります。そのため、子ども自身が訴える症状を軽視せず、どのような状況で症状が出るのかを丁寧に観察する必要があります。
立ちくらみや動悸・息切れ・倦怠感・顔色が青白いといった症状は、起立性調節障害の典型的なサインです。食欲不振や体のだるさが続く場合は、うつ病や適応障害の可能性があるため、専門家への相談を検討すべきタイミングといえます。
登校時間が近づくと症状が悪化するパターン
朝の登校準備を始める時間になると、突然頭痛や腹痛を訴えて動けなくなる状態も病気である可能性が高いです。休日や夏休みには症状が出ない一方で、平日の朝だけ体調不良が起こる場合、心理的なストレスが身体症状として現れているかもしれません。
学校という特定の場所や状況に対する不安・恐怖が、身体的な反応を引き起こしています。不安症やパニック症では、学校に行こうとすると動悸・冷や汗・呼吸困難といった発作的な症状が出現します。
登校時刻を過ぎると症状が軽減し、午後には元気に過ごせるケースが多いです。保護者は「わざと症状を作っている」と感じるかもしれませんが、子ども本人は症状をコントロールできていません。
精神的なサイン
精神的なサインとして、漠然とした不安感・些細なことでのイライラ・何に対しても意欲が湧かない無気力状態が挙げられます。以前は楽しんでいた趣味や遊びに興味を示さなくなったり、友達と会うことを避けるなどもサインです。
うつ病の場合、気分の落ち込みが持続し、自分を責める発言や「死にたい」といった言葉が出ることがあります。適応障害では特定のストレス源（学校での人間関係など）に対して、強い情緒的な反応が生じやすいです。
集中力の低下や記憶力の低下といった認知機能の変化が見られる場合があります。宿題や課題ができなくなる・忘れ物が増える・判断力が鈍るといった症状は、精神的な負担が脳の働きに影響を及ぼしているサインです。
睡眠の問題
睡眠の問題は不登校と病気の可能性を判断する重要な指標で、寝つきが悪い・夜中に何度も目が覚める・朝起きられないといった症状が代表的です。昼夜逆転の生活リズムになると、朝に登校する生活パターンを維持することが身体的に困難になります。
睡眠障害はうつ病や不安症に伴って出現する場合が多く、心理的なストレスが睡眠の質を低下させています。眠れないことへの不安が更なる不眠を引き起こし、悪循環に陥るケースが少なくありません。
スマートフォンやゲームの使用により就寝時刻が遅くなり、メラトニンの分泌リズムが乱れることも原因の一つです。体内時計がずれることで、自然な眠気を感じられなくなり、生活リズム全体が崩れていきます。
食欲不振や体重減少などの変化
食欲不振は身体的・精神的な問題を示す重要なサインで、食事の量が減る・好物を食べたがらない・体重が減少するといった変化が現れます。うつ病では食欲の低下と体重減少が見られることが多いですが、過食傾向が出る場合もあります。
ストレスにより消化器系の働きが乱れ、胃痛や吐き気を伴うケースも少なくないです。過敏性腸症候群では、食事をすると腹痛や下痢が起こるため、食べることへの恐怖感が生まれます。
成長期の子どもにとって、適切な栄養摂取は身体と脳の発達に不可欠です。食欲不振が続くと、体力の低下・集中力の低下・免疫力の低下につながり、学校生活に戻る体力を失ってしまいます。
2週間以上症状が続く場合は要注意
同じ症状が2週間以上継続している場合、一時的な体調不良ではなく病気の可能性を疑うべきです。うつ病の診断基準では、抑うつ気分や興味の喪失が2週間以上続くことが条件とされています。
身体症状であっても2週間以上続く場合は、起立性調節障害や貧血などの身体疾患の可能性が高くなります。適応障害では、ストレスの原因が始まってから3か月以内に症状が出現し、ストレス源がなくなっても症状が続く場合があります。
早期発見・早期治療が回復への鍵となるため、症状が長期化する前に医療機関を受診することが重要です。放置すると症状が悪化し、治療に時間がかかる可能性が高まるため、2週間という期間を一つの目安として覚えておきましょう。
不登校の病気の可能性を確かめる受診先と診断方法
不登校の病気の可能性を確かめる受診先と診断方法について以下の項目をもとに紹介します。
- まずはかかりつけの小児科で相談する
- 心療内科と精神科の違いと選び方
- 発達外来・思春期外来という選択肢
- 初診時に準備すべき情報と伝え方
- 医療機関でできること・できないこと
それぞれ見ていきましょう。
まずはかかりつけの小児科で相談する
不登校で病気の可能性がある際は、最初の相談先としてかかりつけの小児科が最適です。子どもの成長過程を理解している医師であれば、身体面の変化や心理的な問題を総合的に判断できます。
小児科では血液検査・尿検査・血圧測定・問診を通じて、貧血・甲状腺機能異常・感染症といった身体疾患の有無を確認可能です。起立性調節障害が疑われる場合は、起立試験という検査を行い、血圧と心拍数の変化を測定します。
身体的な異常が見つからない場合、小児科医は心理的な要因の可能性を考慮し、必要に応じて心療内科や児童精神科への紹介状を書いてくれます。かかりつけ医を起点として、適切な専門医療機関につながる流れが理想的です。
心療内科と精神科の違いと選び方
心療内科は心理的なストレスが原因で身体症状が現れる心身症を専門とする診療科です。頭痛・腹痛・動悸といった身体症状がある一方で、内科的な検査で異常が見つからない場合に適しています。
精神科は統合失調症・うつ病・双極性障害といった精神疾患の診断と治療を専門とします。幻覚・妄想・激しい気分の波といった精神症状が主である場合、精神科での治療が適切です。
子どもの場合は児童精神科や思春期外来が設置されている医療機関を選ぶことで、発達段階に応じた専門的な診療を受けられます。身体症状が強い場合は心療内科から、精神症状が主である場合は精神科からスタートし、必要に応じて連携する形が一般的です。
発達外来・思春期外来という選択肢
発達外来は発達障害の診断と支援を専門とする外来で、ASD・ADHD・学習障害といった発達特性を検査します。知能検査・発達検査・行動観察を通じて、子どもの認知特性や社会性の発達状況を詳しく調べてくれます。
思春期外来は思春期特有の心身の問題に対応する専門外来で、起立性調節障害・摂食障害・自傷行為・不登校などを扱うのが特徴です。身体的な成長と心理的な発達が同時に起こる思春期の特性を理解した医師が診療にあたります。
これらの専門外来は大学病院や総合病院に設置されていることが多く、予約から初診まで数か月待つ場合があります。待機期間が長い場合は、まず地域の小児科や心療内科で初期対応を受けながら、専門外来の予約を取る方法が良いでしょう。
初診時に準備すべき情報と伝え方
初診時には子どもの状態を正確に伝えるための情報の準備が重要で、いつから不登校が始まったか・どのようなきっかけがあったか・症状がいつ出るかを整理しましょう。メモやノートに記録しておくと、診察時に漏れなく伝えられます。
睡眠時間・食事の量・排便の状況・体重の変化といった日常生活の記録が診断の手がかりになります。学校での様子を担任教師から聞き取り、家庭での様子と比較した情報を医師に提供すると、より正確な診断につながるでしょう。
薬の処方歴・アレルギーの有無・家族の病歴といった医療情報は事前に確認しておくべきです。子ども本人が話したくない内容がある場合、保護者だけで先に医師と話す時間を設けてもらうことが可能な医療機関があります。
医療機関でできること・できないこと
医療機関では診断・薬物療法・心理療法を通じて、子どもの心身の健康状態を改善する治療ができます。起立性調節障害であれば昇圧剤の処方、うつ病であれば抗うつ薬の処方といった薬物療法が可能です。
カウンセリングや認知行動療法といった心理療法を通じて、不安や恐怖への対処方法を学べます。医療機関は学校に行かせることを直接的な目標とせず、子どもの心身の安定を第一優先としましょう。
医療機関だけでは学校との連携や教育環境の調整は行えないため、教育委員会の相談窓口やスクールカウンセラーとの協力が必要です。医療・教育・家庭が三位一体となって子どもを支える体制を作ることで、包括的なサポートが実現します。
病気の可能性が判明した後の治療と学校復帰への道筋
ここでは病気の可能性が判明した後の治療と学校復帰への道筋について解説します。
身体疾患の場合の治療とケア
起立性調節障害の治療では水分摂取量を増やす・塩分を適度にとる・ゆっくり起き上がる・弾性ストッキングを着用するといった生活習慣の改善が基本となります。軽症の場合はこれらの対策だけで症状が改善するケースが多く、薬を使わずに回復も可能です。
重症例では昇圧剤やβブロッカーといった薬物療法が必要になり、血圧や心拍数を調整して症状をコントロールします。鉄欠乏性貧血では鉄剤の服用と栄養バランスの見直しを行い、甲状腺機能異常では甲状腺ホルモンを補充する治療を実施します。
身体疾患の治療では規則正しい生活リズムを維持することが回復の鍵で、就寝時間と起床時間を一定に保つことが最重要ポイントです。治療効果が現れるまでには数週間から数か月かかる場合があるため、焦らず継続的に治療を受ける姿勢が求められます。
発達障害の場合の教育的配慮と支援計画
発達障害と診断された場合、個別の教育支援計画を作成して学校での合理的配慮を受けられます。感覚過敏がある子どもには教室の座席を窓際や後方に配置する・イヤーマフの使用を認める・苦手な活動への参加方法を工夫するといった配慮が可能です。
ADHDの子どもには短い指示を出す・視覚的なスケジュール表を使う・集中できる環境を整えるといった支援が効果的です。ASDの子どもには予定の変更を事前に伝える・明確なルールを示す・感情表現の練習をするといったサポートが必要になります。
学校には通級指導教室や特別支援学級といった選択肢があり、子どもの特性に応じた環境で学習できます。家庭では子どもの得意な部分を認めて褒める・苦手な部分を無理に克服させない・小さな成功体験を積み重ねるといった関わり方で自己肯定感を育てましょう。
段階的な復学のステップとタイミング
復学は一気に全日登校を目指すのではなく、段階的に進めることが成功の鍵となります。まずは保健室登校や放課後の短時間登校から始め、学校という場所に慣れる期間を設けましょう。
次の段階では午前中だけの登校・特定の教科のみの参加・週に数日の登校といった部分的な参加に移行します。子どもが無理なく通える範囲で登校日数や時間を徐々に増やし、心身の負担を確認しながら進めます。
復学のタイミングは子どもの心のエネルギーが回復し、自分から「学校に行ってみたい」という気持ちが芽生えた時が理想的です。保護者や教師が焦って登校を促すと、再び不登校に戻る可能性があるため、子どものペースを尊重する必要があります。
復学後には定期的に学校との面談を行い、子どもの様子を確認して必要な配慮を調整してください。体調不良や気分の落ち込みが見られた場合は、無理をせず休む選択肢を残しておくことで、子どもは安心して登校にチャレンジできます。
医療・教育・家庭の連携による支援体制
不登校からの回復には医療機関・学校・家庭が情報を共有し、連携して支援する体制が不可欠です。医療機関では診断結果や治療方針を学校に伝え、学校側は子どもの様子や必要な配慮を医療機関にフィードバックします。
家庭では医療機関からの指示を守り、規則正しい生活リズムを維持するサポートを行います。子どもの小さな変化に気づき、良い変化を認めて褒めることで、回復への意欲を育ててください。
教育委員会の相談窓口・児童相談所・フリースクール・民間のサポート団体を活用することで、より包括的な支援が実現します。医療・教育・家庭がそれぞれの役割を果たしながら協力することで、子どもが安心して成長できる環境を整えられます。
まとめ
不登校の背景には起立性調節障害や発達障害をはじめとする病気が隠れているケースが少なくなく、適切な診断と治療を受けることで改善されます。朝起きられない・頭痛・腹痛といった身体症状や、不安・イライラ・無気力といった精神的なサインが2週間以上続く場合は、医療機関への相談を検討すべきです。
まずはかかりつけの小児科で相談し、必要に応じて心療内科や精神科、発達外来などの専門医療機関を受診することで、子どもの状態に適した治療方針が決まるでしょう。診断後は薬物療法や精神療法を組み合わせた治療を行い、教育的配慮と家庭でのサポートを受けながら段階的な復学を目指します。
医療・教育・家庭が連携して子どもを支える体制を作ることで、不登校からの回復と健やかな成長を実現できます。本記事を参考にしつつ、お子さんの症状や状況に応じた適切な対応を知り、早期発見・早期治療につなげてください。